ブライダル業界は女社会と言っても過言ではないほど、女性の従業員が多い業界です。もちろん男性も多くいますが、その割合は女性の方が多く、ブライダルは女性の多い業界というイメージを持つ人が多いでしょう。ブライダル業界で働きたいと考える女性にとっては、育休や産休について、実際のところどうなのかが気になるところ。今回は、ブライダル業界で長く働くにあたり、とても重要な育休と産休についてお話していきましょう。
目次
法律で定められている育休・産休とは
ブライダル業界に関わらず、女性が長く仕事を続けられるように、育休・産休の制度は設けられています。これは、法律により定められたものであり、その取得日数や条件はどの業界においても変わりありません。まずは、ここで法律により定められている育休・産休についての基本知識を身につけましょう。
産前産後休業とは
産前産後休業は通称「産休」と呼ばれるもので、妊娠中の女性と赤ちゃんを守るために労働基準法により定められています。休業期間は産前6週間、産後8週間の合計14週間と決められており、この産前産後休業は原則として必ず企業が該当する労働者に対して取得させる義務があります。
産後に関しては、医師が許可をした業務に限り産後6週間後から就業させることが可能ですが、原則としては8週間と決められています。
育児休業制度とは
育児休業制度は通称「育休」と呼ばれるもので、こちらは育児・介護休業法により定められています。育児休業は、産前産後休業とは異なり、取得するためには下記の条件を満たしている必要があります。
- 1歳に満たない子どもを養育する労働者
- 同一事業主に継続して1年以上雇用されている労働者
- 子どもが1歳6か月になる前日までに労働契約期間が満了しない労働者
つまり、条件付きで取得できるのが育児休業制度です。これと別に育児休暇と呼ばれるものがあります。似た名前で非常に分かりづらいのですが、育児休暇は企業が独自に設定することができるものであって法律とは関係がありません。これにより、育児休業制度の条件に満たない、例えば雇用期間1年未満の労働者に対しても育児休暇を取得できるなどの例があります。
ブライダル業界は育休・産休が取りやすい業界と言えるか
女性の多いブライダル業界において、育休・産休はとても興味深いポイントではありますが、実際のところはどうなのでしょうか。ここからはブライダル業界における育休・産休について実際の状況についてです。
育休・産休が取得しやすいかどうかは企業による
法律で定められている育休・産休ですが、ブライダル業界においてはこれらの制度が取りやすいのか否かと言われると、何とも言えません。というのも、育休・産休を取得して出産後もブライダル業界で勤務を続けるかどうかは、その企業が子どもを持つ母親たちに働きやすい環境を与えているかによるところが大きいからです。
もっと分かりやすくお話ししましょう。あるブライダル企業では妊娠・出産を機に退職する従業員がほとんどです。これは、育休・産休を終えて職場復帰した従業員が、子育てと仕事を両立しやすい環境が十分に整っていないことが原因です。
また、あるブライダル企業では小さな子どもを持つ従業員が多く産休・育休を終えて時短勤務で働いています。職場全体が育児をしながら仕事を続ける従業員に対しての理解があり、会社自体も働きやすい環境を整えて受け入れていることが理由です。
女性が働きやすい環境づくりに力を入れる企業は増加傾向にある
このように、ブライダル業界が育休・産休を取りやすいかどうかは、それぞれの企業によってまるで異なるため一概には言えません。ひとつ明らかなのは、今現在ブライダル業界の多くの企業が「女性にとって長く働きやすい職場の環境づくり」を目指して動いているということです。これもきっとブライダル業界が特に女性の多い職場だからなのでしょう。
ウェディングプランナーを出産後も続けるには
ブライダル業界において中心的存在なのがウェディングプランナーですが、プランナーの仕事を出産後も続けていくには苦労も伴います。ウェディングプランナーの仕事はハードです。特に、担当結婚式を多く抱えるピーク時期が近付くにつれ、打合せの回数も多くなり、必然的に業務量は増えます。残業することも多くなり、定時で帰宅できないことも増えるでしょう。
出産後もウェディングプランナーとして仕事を続けていく場合は、担当する結婚式の組数を調整してもらうなどの配慮がなければ現実的にはかなり厳しいと言えます。育休・産休取得後の従業員が多くプランナーとして勤務している企業では、負担が大きくなりすぎないように担当結婚式を割り振りする際にきちんと上長が配慮している場合がほとんどです。
さらに、このような会社側からの配慮のみならず、育児と仕事の両立を目指すプランナーに対して、周りのウェディングプランナーからの理解が得られていることも大切です。これにより、子どもを育てながらプランナー業を続ける従業員が業務に打ち込める環境がつくられていくのです。まさに女性が働きやすい職場の鏡と言えるでしょう。
育休・産休後にブライダル業界でプランナー以外の仕事を続ける道もある
ウェディングプランナーの仕事が特にハードな理由の一つとして、お客様を中心に自分の業務を進めていくという点が挙げられます。例えば、休日であっても担当しているお客様の打合せのために出社することがあったり、お客様がどうしても相談したいと言えば、勤務時間をオーバーしても対応する必要があったりと、予測ができない事態になることが多々あります。
子どもを持つ身であれば、勤務時間や勤務日はあらかじめきちんと決まっていなければ現実的に難しくなります。柔軟に対応しようにも、保育園や幼稚園の迎えの時間があるため、そう簡単にはいきません。この点がウェディングプランナーの仕事の難しいところです。
育休・産休を取得した後に、職場に復帰したプランナーがプランナー以外の仕事を担当するケースも多く見られます。例えば、直接お客様と打ち合わせをすることのない、発注や見積りチェックなどのデスクワークであれば、予想外の残業や休日出勤はまずありません。これ以外にも企業によってさまざまなポジションがある場合は多いです。ウェディングプランナーに固執せず、育休・産休後には別の業務を担当する形で職場復帰する方法はとてもおすすめです。
ブライダル業界の育休・産休についてまとめ
育休・産休を終えた従業員が、必ずしも快適に働き続けられる環境が整っているかと言われれば、そうとも言い切れないのがブライダル業界ですが、以前に比べればだんだんその環境が整い始めているのは確かです。これからブライダル業界で勤務し始める場合には、仮にウェディングプランナーの仕事からスタートしたとしても、それ以外の業務にも興味を持っておくと良いでしょう。
ウェディングプランナーは、体力を要する仕事でもあります。重たい荷物を抱えて移動することもあれば、結婚式と結婚式の短い合間の時間で会場のセッティングを自らおこなうこともあります。長い目で見れば、将来的にはウェディングプランナーとしてではなく、それに関連する別の業務に携わる道も考えておくに越したことはありません。
年数が経てば経つほど、ブライダルに関する知識は増えていき、会社に貢献できる場面も増えていくでしょう。そのキャリアを積み重ね続けられるよう、一歩先二歩先の未来を見据えて自らのビジョンを明確にできれば、きっと長く働き続けることができるでしょう。
