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ブライダルビジネスとマーケットを知ろう|ブライダル基礎講座

公開日 2021/05/01

このブライダル基礎講座は、ブライダル業界専門の転職支援サービス「ウェディングミーキャリア」がお届けするブライダル業界で働く人なら知っておきたい基礎知識をまとめたWEBコンテンツ。
ブライダル業界の全体を知り、より実践に近づく業務を知ることができる内容をお送りします。

ブライダルマーケット

今回のテーマは『ブライダルビジネスとブライダルマーケット』についてです。ブライダルビジネスは、結婚式・披露宴を行う会場や関連業種だけでなく、結婚前のお見合いパーティや婚活ビジネス、新婚旅行、新生活準備など、幅広いマーケットを含んでいます。 ここでは、ブライダルビジネスの基本について解説していきます。

ブライダルビジネスとは

ブライダルビジネスは、結婚および結婚式・披露宴に関連するあらゆる業種を含む幅広い概念であるといえます。
結婚式・披露宴という場を提供するホテル、専門式場、旅館、レストラン、ゲストハウスなどの会場を中心に、
 
・衣装、美容、写真、映像撮影、引出物、ジュエリー、フラワーなどの物販、サービス業種
・演出やプロデュースを請け負う関連業種
・キリスト教教会や神社、寺院などの宗教施設
・新婚旅行や海外ウエディング、国内リゾートウエディングを扱う旅行会社
・結婚式場情報サイト、結婚情報誌、ブライダルエージェント (結婚式場案内所) などの集客ビジネス
・結婚前の婚活ビジネスや結婚相談所(結婚紹介所)
・結婚後の新居を扱う不動産会社や家具、家電販売会社、保険会社
 
など、ブライダルビジネスの範囲は非常に多岐にわたっています。

ブライダル・コーディネーターは、おもにホテルや専門式場など、結婚式・披露宴の場となる会場やプロデュース会社などでカップルの結婚をプランニングし、様々な手配を行って施行する“ブライダルのプロフ ェッショナル”です。
接客業であると同時に、結婚するカップルの要望を引き出し、演出やプログラムを提案するプロデューサーとしての役割も求められます。

ブライダルマーケット

ブライダルビジネスは、結婚関連のサービスや商品を提供するすべての業種を含み、そのマーケット規模は現在約3兆円にも達するといわれる一大産業となっています。これに対し、ブライダル事業という時は、結婚式・披露宴を行う会場や、ジュエリー、引出物、衣装、美容などの関連業種といった、個別の企業や組織をさすことが多いです。

1. ブライダルマーケット

一般にブライダルマーケットという場合、大きく4つに大別されます。

・婚活ビジネスなどの「プレ結婚マーケット」
・結婚式・披露宴を行う会場と関連業種を含む「結婚式・披露宴マーケット」(狭義のブライダルマーケット)
・新婚旅行を扱う「新婚旅行マーケット」
・新居、家具、家電などの「新生活準備マーケット」

2. マーケット規模

結婚は、婚姻届を提出することで成立します。婚姻届の提出件数と、そのうちで結婚式・披露宴(披露パーティを含む)を行った割合から、狭義のブライダルマーケット規模を割り出すことができます。
厚生労働省の『人口動態統計』では、2011年の婚姻件数は約66万件強。このうち、「結婚式・披露宴」を行うカップルは約半分といわれています。また、結婚式・披露宴の1組当たりの平均総費用は、全国平均で約354万9000円と出ています。
 
つまり、結婚式・披露宴という狭義のマーケットだけで、
約33万組×約355万円=約1兆1715億円にも達します。
 
ここに「プレ結婚」「新婚旅行」「新生活準備」などのマーケットを加えると、約3兆円にも達する巨大なマーケットになります。

3. マーケットの変化と現状

日本の婚姻件数は、1970~1974年には 100万件強というピークを迎え、ブライダルマーケットも多様化、拡張の時代を迎えました。1978年(昭和53)以降は、約30年間 70万件台の前半から後半を推移し、現在は約70万件強です。
なかでも、20世紀最後の 2000年は「ミレニアム婚」としての結婚が増え、79万8138組、21世紀の1年目である2001年は79万9999組のカップルが誕生し、ブライダル業界もミレニアム特需を迎えました。これは世紀の結婚という節目に加えて、団塊ジュニア世代が適齢期に入ったことも背景にあります。
 
近年は晩婚化・非婚化の進展、少子化、平均結婚年齢の上昇などで婚姻件数そのものが減少しつつあり、かつ、婚姻件数に対しての結婚式・披露宴の実施率も下がる傾向にあります。
ただし、結婚するカップル1組当たりの結婚費用総額は上昇傾向を示し、結婚式・披露宴における招待客1人当たりの平均単価も少しずつ 上昇しています。
このことから、婚姻件数からみた狭義のブライダルマーケットは縮小傾向にありますが、結婚費用総額の増加や招待客の平均単価のアップなどよって、その縮小傾向を軽微に止めているといえるでしょう。
 
国立社会保障・人口問題研究所が発表した『日本の将来推計人口』によれば、2035年頃にはすべての都 道府県で人口減少となることが予想されています。
ブライダルマーケットの縮小の歯止め、拡大という点で考えると、今後は結婚式・披露宴を行うカップルを増やす取り組みと、招待客数の維持、そして招待客1人当たりの単価アップ、再婚層の取り込みなどが課題となっていくでしょう。

再婚層の取り込み

かつては再婚時に結婚式・披露宴を行うことは少なかったのですが、結婚観・家族観の変化により、実施する再婚カップルも増えています。ブライダルマーケットの中では潜在顧客として重要な層であるといえるでしょう。

まとめ

今回の『ブライダルビジネスとブライダルマーケットを知ろう』では、ブライダルビジネスの概要と日本のブライダルマーケットの流れについて書きました。

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Wedding Me Career

Wedding Me Career編集部
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