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ウェディングプランナーの転職割合の考え方。成功率を上げるには?離職率や有効求人倍率について知っておこう

公開日 2021/12/03
ウェディングプランナーの転職の割合の考え方。成功率を上げるには?離職率や有効求人倍率について知っておこう

いま、転職すべきかどうか、転職成功の割合をあげられるかどうかは、世の中の雇用動向を冷静に見極め、転職活動の方向性を考えてから行動に移す必要があります。2020年から2021年、新型コロナウイルス感染症により、業界や年代によって、雇用動向は大きく差が出る結果となりました。ウェディングプランナーの転職について、最新の雇用動向はコロナ禍で決して良い状況とは言えませんが、afterコロナを見据え、転職の方向性の軸を見定めることで、自分のキャリア目標やスキルアップの計画により具体的に近づいていけるでしょう。

『転職の割合』とは。コロナ禍における客観的な転職状況

厚生労働省が令和3年8月31日に発表した雇用動向調査から、コロナ禍中にあった2020年1月から2021年3月までの転職状況が判明しました。
特に2020年は労働者全体に占める離職者の割合が、採用された人の割合を9年ぶりに上回って、コロナ禍で働きづらくなっていることが改めて裏付けられたのです。
企業が2020年に採用した人は710万人で入職率は13.9%。離職者は727万人で離職率は14.2%でした。2012年から入職率が離職率を上回る状況が続いてきましたが、東日本大震災があった11年以来、9年ぶりに逆転したのです。
また、前年比で採用した人は133万人、離職者は58万人それぞれ減り、労働市場全体の縮小が見られます。
特に、就業形態別で入職率を見ると、ウェディングプランナーが属する宿泊・飲食サービスでは、10ポイント減で、下げ幅が目だっている現状です。

いっぽうで離職率は、コロナ禍の20年は離職率は低下しています。休業手当を払って雇用を維持した企業を支援する「雇用調整助成金」などの施策が、離職を抑えた可能性や「今は転職すべきではない」と思いとどまった方も多いと考えられるでしょう。

離職率(りしょくりつ)と入職率(にゅうしょくりつ)

転職を「いますべきか、とどまるべきか」を判断するのに、離職率と入職率は客観的な判断材料になります。

離職率(りしょくりつ)とは

離職率とは、一定期間内にどれだけ離職者が発生したかを表す指標と定義されています。
一般的には、期初の在籍社員数を分母に、1年間で離職した社員数を分子による算出が多いでしょう。分母は在籍社員数に限らず、入社人数など求めたい指標によって変更できるため、分母を変えることで、様々な切り口から離職率が導き出せます。

離職率=離職者÷1月1日現在の常用労働者数×100%

入職率(にゅうしょくりつ)とは

入職率とは、全労働者に対する新たに就業した労働者の割合のことで、入職率は国単位、産業単位、企業単位などが対象となり、雇用情勢を理解するための一つの指標となる数値です。
入職率は以下の式から算出でき、さまざまな情報を読み取れます。

入職率= 増加労働者数/年初の全労働者数×100%

離職率と入職率から何がわかる?

離職率と入職率から、次のような状況が把握できます。


・離職率が上昇している場合、企業や業界に人材が定着しづらい理由があると想定される。
・入職率が上昇している場合、企業が積極的に採用を行ってる状態であることが想定される。
・入職率、離職率がともに高い場合、人材が定着しづらい状態になっていることが想定される。

産業別入職率・離職率

入職率と離職率をみると、いずれにおいても宿泊業,飲食サービス業が最も高く(入職率 26.3%、離職率 26.9%)、次いでサービス業(他に分類されないもの)(入職率 17.5%、離職率 19.3%)となっています。
いっぽうで入職超過率をみると、情報通信業が 5.4 ポイントと最も高く、次いで、鉱業,採石業,砂利採取業が 2.3 ポイントとなっています。
まさに2020年度で激しい打撃を受けた「人と接する仕事」は転職に厳しい状況となり、在宅時間を楽しむサービスに長けた情報通信業が大幅に人材を欲していることが読み取れます。

産業別入職率・離職率 前年差

また前年(2019年)と入職率・離職率を比較すると、宿泊業,飲食サービス業の離職率も入職率も大きく下がっており、特に入職率の下げ幅が大きいことが分かります。転職を思いとどまっている人が多いことや、離職しても同種業界の中で他社への転職が非常に難しいことが伺えます。

入職率も離職率もウェディング業界には厳しい現実

ウェディングプランナーが属する「宿泊業・飲食サービス業」は、他業種に比べ、元々離職率が非常に高い業種と言われていました。しかしその分入職率も高く、同業他社への転職は比較的有利な業種であったのです。

では、いまウェディング業界で転職活動に動くのは難しい状況なのかというと、決してそうとも言い切れません。というのも、実はこのような状況の中でも、業績を出しているウェディング企業では求人を募集しているからです。
将来性を見据えて動いている企業が、いま最も見極めやすい時期とも言えるでしょう。

有効求人倍率 (ゆうこうきゅうじんばいりつ)とは

有効求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の割合で、雇用動向を示す重要指標のひとつです。景気とほぼ一致して動くので、景気動向指数の一致指数となっています。
厚生労働省が全国のハローワークの求職者数、求人数をもとに算出し、「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」で毎月発表しています。有効求人数を有効求職者数で割って算出し、倍率が1を上回れば求職者の数よりも人を探している企業数が多く、下回れば求職者の数の方が多いことを示します。

ウェディングプランナーの有効求人倍率

厚生労働省が提供している『/職業情報提供サイト(日本版O-NET)』では、さまざまな職業の現在の有効求人倍率を紹介しています。
現在、ウェディングプランナーが属するが主な職業分類(営業・販売事務員)の統計情報では、有効求人倍率は0.62、東京都では0.59と、募集を出している企業が非常に少ない状況が読み取れます。

有効求人倍率が少ないのにどこで求人を見つける?

もちろん、正攻法で転職サイトやハローワークから、いま募集している求人を見つける方法が一般的ですが、自己分析や企業研究にたっぷり時間を裂き、「本当に自分か目指したい仕事や企業」を見つけ、アプローチをかけるといった方法もあります。
しかしコロナ禍のいま、比較的時間がとりやすくなっているため、逆手にとって転職活動を準備しやすい状況であると考えられるからです。
そこで、転職エージェントの利用がおすすめなのです。

コロナ禍のいま転職エージェントの利用が強い理由

転職エージェントは、採用を検討している企業から採用条件をヒアリングし、求人情報として保有しています。そして、サービスに申し込んだ転職希望者から転職の希望条件を聞き、条件に合う求人を紹介し、転職活動のサポートを行います。
転職希望者と採用企業を、転職エージェントが人の力によってマッチングしているのが、転職エージェントの仕組みです。
コロナ禍であっても、独自のコネクションや営業力で公開前や未公開の潜在的な求人ニースを見つけ出し、求職者とつなげられます。
行きたい企業に求人がない場合でも、キャリアアドバイザーとの面談で深堀りしたスキルや強みが企業が潜在的に欲しい人材と一致していれば、キャリアアドバイザーが企業にアプローチをかけ、紹介してくれる場合も大いに考えられます。

Wedding Me Career

Wedding Me Career編集部
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